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実践！サプリメントによるアンチエイジング
サプリメントの定義：
栄養補助食品、実質的なカロリーを伴わない栄養素。Supplementは「補充」「補足」。日本語で言う「サプリ」は「ダイエタリーサプリメント(Dietary Supplement＝食品補充)」。サプリメントの歴史・・・黎明：
80年米国の健康ブームから「禁煙ブーム」と「サプリメントブーム」の潮流が生まれたと思います。第二次世界大戦後、世界の繁栄と経済を一身にリードしてきた米国はベトナム戦争以降経済は疲弊し労働環境は荒廃し失業率がかってないほど深刻になります。日本と較べると信じがたいほど簡単に解雇される職場では、解雇されないための重要な生活態度が「自己管理」でした。自己管理ができない人間は無能と見なされ昇進できないだけでなく解雇の危険さえありました。具体的には「タバコを吸う」「人前で酔っぱらう」「肥満」などです。「肥満」など遺伝的な要素もあると思いますが、それでも太っているだけで無能扱いにされかねない厳しい状況でした。しっかりした生活をするためには健康であることがビジネスマン・労働者のオキテ。また、1980年に始まった米国政府の「ヘルシーピープル制度」も国民の健康への関心と高めたと思われます。ヘルシーピープル制度とは、政府が米国民が10年間で達成すべき健康目標を数値で示し、徹底的なPRで啓蒙活動を行うというものです。現在は３期目「Healthy People 2010」。一貫して求められるのは「生活習慣」の改善で「疾病予防」あり「自己管理能力の強化」です。サプリメントの歴史・・・厳しい保険制度と病気にならない暮らしへの切実な願い：
米国はサプリメント先進国でその歴史もながく一般的に品質も高く評価されます。米国でサプリメントが発展した原因の一つに医療制度が指摘されます。海外を旅行される方なら、万一旅先で病気やケガなど医師の診断と治療が必要なったときのことを考えられると思います。海外旅行傷害保険は加入しようかどうしようかという問題は気になる問題です。何もなければ楽しい旅行も、病院に運び込まれる事態が発生すれば、すべて実費です。そして、米国の場合、それは途方もない金額になる可能性があります。米国では、日本のような国民健康保険制度は存在せず個別に民間の保険会社に加入します。その保険費用は高く、さらに病気すれば、医療費にスライドして保険費用がかさむというシステムが一般的です。保険費用そのものを払えない層、あるいは払えないわけでないが保険に加入しない消費者が数多く存在します。さらに米国の安い労働力を支える不法移民には民間の健康保険に加入する資格さえありません。そのような人々にとって「どうしたら病院に行かなくてよいか」は真剣な問題であり、病気にならないよう生活することは切実なテーマです。
俄然、予防医学に関心が高まります。
サプリメントの歴史・・・サプリ法律のインパクト：
1994年、米国連邦政府は「栄養補助食品・健康教育法 (DSHEA=Dietary Supplement Health and Educational Act)」を制定。サプリメントは「ビタミン、ミネラル、ハーブ、アミノ酸のいずれかを含み、通常の食事を補うことを目的とするあらゆる製品（タバコを除く）」と定義され、サプリメントが「食品と医薬品の中間」と位置づけられなした(日本では、サプリメントは現在も「食品」)。当時米国の医療費関連国民負担はGNPの10-13%程度と言われ、ヘルシーピープル政策の推進という事情以上に、予防医学によって政府の台所事情を改善する狙いも大きかったと推測されます。DSHEA法は、サプリメントの歴史の中でとくに大きなインパクトになりました。
- サプリメントが食品と医薬品の中間として第三のカテゴリーに分類されたこと。サプリメントが公認されたことを意味します。
- サプリメントに対するFDA(Food and Drug Administration、アメリカ食品医薬品局)による強制力を伴う政策が可能となった結果、それまで自由気まま適当だったサプリメントの中身に対する情報公開・情報公開が進み、また、粗悪品・劣悪品の駆逐が進んだこと。
- サプリメントには、それがサプリメントであるこを示すラベル表示が義務付けられ、また動物実験や臨床試験などの裏付けデータがあれば「効能・効用」の表記が可能になったこと
※FADでは定期的あるいは抜き打ち的な検査を行い、基準に達していない、申請時と異なった配合などの不始末が発見した場合、メーカーや販売業者に対して改善勧告や販売停止・業務停止などの執行権限があります。
※日本では、食品であるサプリに対して効能・効果を表記することは薬事法違反になります。近年では、厚生労働省から許可を取得することで特定保健用食品（トクホ）として「効能・効用」の表記が可能な食品もありますが、現状サプリメントにトクホの適用事例はないとのことです。
サプリメントの選び方・・・無法状態の日本のサプリ
DSHEA法に相当する法律が存在しない日本では法律上「サプリメント」は存在しないため、サプリメントの定義もなければ、サプリメントであるための成分や内容、製法に関する基準も罰則もありません(食品としての基準はあります)。常識的に考えサプリメントとは言い難いサプリメント商品も流通している模様です。規制がないのですから充分推測できます。
多くのサプリメント専門家や製造メーカーが指摘する「よいサプリメントであるための条件」は下記とおりです：
・目標成分の純度・内容量 ・天然由来成分か？ ・加工プロセス、高温加熱処理はされていないか？
1)目標成分の純度・内容量
たとえば、ビタミンCを摂取したい場合、ビタミンCの配合量が高い方が、錠剤なり粉末なり少量の服用で済みます(余計な成分や添加物の摂取が少なくなります)。錠剤を製造するには成分(主薬)とそれを固める「つなぎ」として造粘剤や乳化剤などが製剤過程で必要になってきますが、打錠(だじょう)技術が低いと造粘剤や賦形剤(ふけいざい=乳糖やデンプンなど多い)ばかりが多い錠剤なります。造粘剤や乳化剤、賦形剤などの添加物は「生産溶剤」と呼ばれ、その配合比率や種類まで公開されていることが望ましいと思います。
余談ですが、主薬そのものもについても、品質や純度にはかなりのグレード差がありますが、それは商品の表記データとして公開されることはほとんどありません。自信のある原料を使用しているメーカーはその部分を強調するため説明文などに「いかに安全でトレーサビリティのしっかりした原料や成分を使用している」という記載を行っていることもあります。細かく見ればただ主薬の内容量が多いというだけでは判断できないのも事実です。
また内容量の表記が正しいかどうかも判断のしようがありません。間違った表記をすれば法律違反ですが、実際の表記の正確性を検査している機関は存在せずメーカーの自己申告に基づくため、中には意図的な操作がされていることも推測されます。
2)天然由来成分か？
これはサプリメント専門家によって比較的力点を置いて説かれるものです。理論的根拠は化学合成された成分は、カラダの免疫システムによって「異物」と見なされ自己防御として体外に排出される、というものです。天然の栄養素はたいへん複雑な分子構造をしており、人の細胞はその構造とぴったりのものでないとはじくという考え方ですが、反面、異論もあります。ビタミンCにしろビタミンEにしろ、CoQ10にしろそれほど複雑ではなく細胞からすればその成分が目前に運ばれてきたとき、分子構造が同じなら細胞はそれが化学合成されたものか天然生成物かどうか判断できません。そもそも医薬品はほとんど化学合成されたものですが、化学合成されたものが異物ということであれば医薬品の存亡も怪しくなるため意見が分かれるところです。
3)加工プロセス、高温加熱処理はされていないか？
化粧品や医薬品の製造では高温に混ぜ合わせるということが基本です。大胆にデフォルメした言い方をすれば化粧品も医薬品も、その製造方法は料理と同じで、材料を鍋に入れて火にかけます。しかし、たとえばビタミン類の多くは50度以上の熱で簡単に破壊されます。ビタミン以外にも栄養成分には高温によって破壊されたり分子構造が変形したり変異して活性力を失う場合がありますので、サプリメントは製法は理想的には人の体温に近い温度までしか上げずに製造されたものですがお勧めです。高温加熱処理すると材料や原料の撹拌がスムーズで形のきれいな錠剤が作りやすくなりますが、錠剤を割ってザラザラ感のあるものは逆に低温製造された可能性がありますので、見た目で判断しないことをお勧めします。
サプリメントの取り方・・・ターゲット・サプリメントだけとっても効果はでないかもしれません
人の生命活動は化学反応の連鎖からできています。ある成分はその一化学反応のひとつを潤滑に促進したとしても次の反応で止まる場合は、結果的に効果がでないことは充分に推測できます。(☆更新中)サプリメントの分類・・・以外にもシンプル
栄養学的には、栄養には5つの栄養グループがあるとされます。3大栄養素(炭水化物、脂質、タンパク質)とビタミン、ミネラルを会わせて5大栄養素と呼ばれます。サプリメントは3大栄養素以外のビタミン、ミネラルをメインにアミノ酸系が含まれます。さらに世界の東西を問わず伝統的に薬草は薬と食品の間で扱われてきたため「ハーブ系(薬草・漢方薬)」を加える人もいますが、薬草系は前記ビタミン、ミネラル、アミノ酸の天然複合体です。- ビタミン系
- ミネラル系
- アミノ酸系
(☆更新中)